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トップ ＞ 投資信託おすすめ比較[2022年] ＞ 【2022年 最新版】「インデックスファンド」コスト比較ランキング！信託報酬・実質コストがもっとも安いファンドは？ 【インデックスファンド 最新ニュース！】 「ニッセイ＜購入・換金手数料なし＞シリーズ」や「eMAXIS Slimシリーズ」「iFreeシリーズ」などのあいつぐ信託報酬引き下げや、ETFで運用することで圧倒的な低コストを実現した「SBIインデックス・ファンド」の登場など、ここ数年、インデックスファンドの「信託報酬引き下げ競争」が激化している。運用コストが下がるのは個人投資家にとって非常にありがたいのだが、反面、「結局、どのインデクスファンドが一番お得なのか」が、わかりにくくなってしまった。 また、投資信託の運用コストは信託報酬だけではない。わずかだが売買委託手数料など、その他の「隠れたコスト」も発生している。本当にお得なインデックスファンドを選びたいなら、信託報酬以外のコストを加味した「実質コスト」も比較したい。 そこで今回は、低コスト・インデックスファンのなかでも複数の証券会社で扱いがあって購入しやすく、個人投資家にも比較的人気が高い以下の16シリーズを比較。それぞれの「信託報酬」と、運用報告書などから計算した「実質コスト」を比べてランキングを作成した。 ○ ニッセイ＜購入・換金手数料なし＞ ランキング作成にあたり、「SBI・全世界株式インデックス・ファンド」のようなファンド・オブ・ファンズは、ファンド本体の信託報酬にETFの信託報酬などを加えた「実質的な負担」で比較した。 なお「インデックスファンドとは何か？」という解説や、「つみたてNISA対応のインデックスファンド」、さらにインデックスファンドを組み合わせた「バランスファンド」については、以下の記事でくわしく紹介しているので参考にして欲しい。 全世界株式
1銘柄を買うだけで、先進国に新興国も加えた世界中すべての株式市場に幅広く投資できるのが、全世界株式インデックスファンドのメリットだ。株式に関して自分でポートフォリオを考えなくていいという意味で、初心者にもわかりやすく、非常に使い勝手の良い商品と言える。 コストを比較すると、2019年9月26日から 信託報酬を引き下げた「SBI・全世界株式インデックス・ファンド」がトップ。その後を「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」と「eMAXIS Slim 全世界株式（除く日本）」の2銘柄が僅差で追いかけている。 ちなみに「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」と「eMAXIS Slim 全世界株式（除く日本）」の信託報酬は、純資産総額が500億円未満の部分は0.11440％、500億円以上1000億円未満の部分が0.11385％1000億円以上の部分が0.11330％と決まっているので、情報更新時の時価総額をもとに平均信託報酬を算出している。 なお、人気という点ではeMAXI Slimシリーズが非常に高く、特に「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」は2022年4月時点で純資産総額が5000億円を突破している。 全世界株式のインデックスファンドを選ぶ際の注意点としては、ベンチマークとする指数の違いにより、日本株をが投資対象に入っているファンドと入っていないファンドが混在していることだ。1本で文字どおり「世界中の株」をバランス良く買いたいという人は、日本株を含むファンドがおすすめ。一方、ある程度の日本株や日本株ファンドをすでに保有している人、日本株と海外株は別々の商品に分けて管理したい人、日本株は自分で積極的に売買したいという人などは、日本株を含まない4銘柄の中から選ぶといいだろう。
もっとも、日本株が投資対象として含まれている「MSCI ACWI（オール・カントリー・ワールド・インデックス）」と「FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス」のどちらも日本株の割合は5〜6％とそれほど高くはないうえ、今は世界中の株式市場が連動して動くことが多い。そのため、2つの指数の値動きにはそれほど大きな差はないので、気軽に選んでも大丈夫だ。 なお、MAXIS Slimシリーズからは、日本株が投資対象に含まれる「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」と、含まれない「MAXIS Slim 全世界株式（除く日本）」、さらに今回番外で紹介した「MAXIS Slim 全世界株式（3地域均等型）」の3タイプが出ていて、ややこしいので気をつけよう。 「MSCI ACWI」と「FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス」の中身を比較すると、ポートフォリオを構成する国の比率は非常に似ている。ただ、「FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス」は小型株も含まれるが「MSCI ACWI」には含まれない、という違いがある。小型株は金額的な比率は低いので、値動きにそこまで大きな影響は与えないが、「大型株から小型株まで、できるだけ幅広く投資したい」と考える人は、「SBI・全世界株式インデックス・ファンド」か「楽天・全世界株式インデックス・ファンド」を候補として考えるといいだろう。 「楽天・全世界株式インデックス・ファンド」のマザーファンド、つまり実質的な中身である「バンガード・トータル・ワールド・ストックETF｣は、純資産総額が約100億ドルもある超メジャーなETFで、日本で米国株投資をしている個人投資家にも非常に人気が高い。それを、楽天投信投資顧問に対する信託報酬分のコストが上乗せされるとはいえ、投資信託の形で気軽に積立購入できるのは大きな魅力と言える。 なお、「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ世界株式ファンド（GDP型バスケット）」と「MAXIS Slim 全世界株式（3地域均等型）」も1本で世界中の株式に分散投資できる商品なので合わせて紹介したが、複数のインデックスファンドを組み合わせたバランスファンドなので、ランキング上では番外扱いとした。 「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ世界株式ファンド（GDP型バスケット）」は、毎年公表される名目GDP（国内総生産）総額の比率に合わせて国内株式、先進国株式（除く日本）、新興国株式の資産配分を決めるバランスファンドで、「MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス」と比較すると新興国株式の割合が高いのが特徴だ。一方「MAXIS Slim 全世界株式（3地域均等型）」は、「TOPIX」と「MSCIコクサイ・インデックス（日本を除く）」「MSCIエマージング・インデックス」を1/3ずつ組み合わせたバランスファンドだ。1/3ずつという比率に投資効率的な意味合いはないが、中身がわかりやすいというメリットはあるだろう。 日本株式（TOPIX型・日経平均型）
日本株全体の値動きを表す指数としてよく使われるのが、「TOPIX」と「日経平均株価（日経225）」の2つ。日経平均株価が代表的な225銘柄で構成されているのに対し、TOPIXは東証一部に上場するすべての銘柄の株価から算出される。そのため、「より幅広い銘柄に分散投資できる」という理由から、日本株のインデックスファンドとしてTOPIX型を選ぶインデックス投資家も多い。 信託報酬ランキングは「eMAXIS Slim 国内株式（TOPIX）」が僅差でトップに輝いた。「eMAXIS Slim 国内株式（TOPIX）」の信託報酬は純資産総額が500億円未満の部分は0.154％、500億円以上1000億円未満の部分が0.1485％、1000億円以上の部分が0.143％。500億円以上の部分の信託報酬が低くなっている分、ライバルより一歩抜きん出る結果となった。 一方、実質コストで見ると「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイTOPIXインデックスファンド」がわずかにリードしている。 TOPIX型はインデックスファンドの中でももっとも信託報酬の引き下げ競争が激しい資産クラスのひとつであり、現在はこの4つのファンドが競うように信託報酬を引き下げている。まさに、インデックスファンドを巡る「仁義なき信託報酬引き下げ戦争」と言えるだろう。 インデックスファンドは長期保有が基本となるので、購入ファンドを選ぶ際は、このように他社に合わせて信託報酬を引き下げるスタンスを持っているかどうかも検討材料にしたいところだ。
日経平均株価は、投資対象の幅広さではTOPIXに劣るものの、日本株の値動きを表す指数としてはより一般的に使われているため、日経平均型のインデックスファンドを選ぶ個人投資家も多い。 ランキングは、2021年3月9日から運用を開始した「PayPay投信 日経225インデックス 」が一躍トップに躍り出た。PayPay投信インデックスファンドシリーズは「業界最低水準の運用コストを目指し続ける」こと明言し、新たに誕生した投資信託シリーズ。運用しているインデックスファンドはまだ少ないが、いずれも類似商品の中では信託報酬が最安値となっている。今後、全世界株式や新興国株式など、他の資産クラスのファンドを出してくることに期待したい。 一方、PayPay投信の登場によりランキング2位に落ちてしまった「eMAXIS Slim国内株式（日経平均）」や「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ日経平均インデックスファンド」などだが、いずれも「信託報酬最安値」を目指すことを掲げているため、今後、1位を奪還するために信託報酬を引き下げてくる可能性は十分にあるだろう。 一方、実質コストは「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ日経平均インデックスファンド」が僅差で1位となった。 先進国株式
先進国株式型のランキングは「eMAXIS Slim 先進国株式インデックス」がトップに返り咲いた。 「eMAXIS Slim 先進国株式インデックス」は、基本となる信託報酬が0.1023％と低いうえ、純資産総額が500億円以上1000億円未満の部分は信託報酬が0.1006％（税込、以下同）、1000億円以上の部分は0.09889％に引き下げられる「受益者還元型信託報酬率」を採用しているのが強み。そのため、純資産総額が増えるほど平均信託報酬が下がり、例えば、純資産総額が2000億円に達すれば平均信託報酬は約0.10017％まで低下する。長期保有者にとっては魅力的なファンドと言えるだろう。 2位の「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド」の信託報酬も0.1023％（税込）と低いが、「受益者還元型信託報酬率」ではない分だけ後塵を拝してしまった形だ。今後も激しい“低コスト戦争”は続きそうだが、「受益者還元型信託報酬率」を採用している分「eMAXIS Slim 先進国株式インデックス」が有利と言える。 ただ、その差は0.001％以下の違いなので、1000万円の保有でもコストの差は年間数百円程度だ。インデックスファンドを選ぶときはコストの安い商品を選ぶことが大事だが、ここまで僅差になってくると、どこまでこだわるかは個人の好みだろう。 一方、実質コストは「たわらノーロード 先進国株式」がトップ。「eMAXIS Slim 先進国株式インデックス」は3位に甘んじている。ただし、ランキング上位のファンドはすべて信託報酬を引き下げたばかりのため、表内の実質コストは参考値なので、ランキング上位銘柄の実質コストによる評価は難しいところだ。 なお、「SBI・先進国株式インデックス・ファンド（旧：EXE-i つみたて 先進国株式ファンド）」が番外になっているのは、このファンドだけ「FTSEデベロップド・オールキャップ・インデックス」をベンチマークにしているからだ。 他の先進国株式インデックスファンドは、すべて「MSCIコクサイ・インデックス」をベンチマークにしている。これは、米MSCI社が提供する指数で、“日本を除く”先進国の大型株、中型株、1300銘柄以上で構成される。 それに対し「FTSEデベロップド・オールキャップ・インデックス」は、資産の6.67％を日本株に投資（2022年3月末時点）しているため、ランキングでは「番外」とした。「SBI・先進国株式インデックス・ファンド」を購入する人は、投資先に日本株が含まれていることを計算したうえで、ポートフォリオを組み立てよう。 なお、「SBI・先進国株式インデックス・ファンド」を含む「SBIインデックスファンドシリーズ」は、ETFに投資をする「ファンド・オブ・ファンズ」だ。そのため、表における「SBI・先進国株式インデックス・ファンド」の信託報酬は、「ファンド自体の信託報酬」と「投資対象とするETFの信託報酬など」を合計した「実質的な負担」を掲載している。
また、特殊な商品なのでランキングには入れていないが、2030年12月31日まで「信託報酬が0％」という究極の低コストインデックスファンド「野村スリーゼロ先進国株式投信」が2020年3月16日から販売開始された。2031年以降の信託報酬は0.11％以内（税込）とし、「同種ファンドにおける業界最低水準を目指して決定します」とのこと。ベンチマークは「MSCIコクサイ・インデックス」。販売は野村證券のつみたてNISA口座のみで、特定口座や一般口座での取り扱いはない。つみたてNISA口座での購入を考えている人にとっては、非常にお得な商品だ。 ちなみに、ほとんどの先進国型インデックスファンドのベンチマークとして使われている「MSCIコクサイ・インデックス」は、国別の比率を見ると約70％を米国株式が占めている。また、米国に次いで比率が高いイギリス、フランスなどの欧州株式も、米国株とある程度値動きの連動性がある。そのため、先進国型の代わりに、より信託報酬の低い米国株式のインデックスファンドを積み立てる投資家も増えているようだ。 米国株式型インデックスファンドの中でも信託報酬が低いのは、「SBI・バンガード・S&P500インデックス・ファンド」と「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」で、信託報酬はそれぞれ年0.938％（税込・実質）と年0.0968％（税込）。どちらも、先進国型で最も信託報酬の低いファンドより、さらに低コストとなっている。国際分散の徹底よりも信託報酬の低さを重視するなら、どちらかの米国株式型インデックスファンドを選ぶのも悪くない選択肢だろう。 新興国株式
新興国インデックスファンドは、信託報酬、実質コストともに「SBI・新興国株式インデックス・ファンド」がランキング1位に輝いた。SBIインデックスシリーズは、全世界株式に続き、2冠を達成したことになる。続く2位には、純資産総額が500億円を突破したことで「受益者還元型信託報酬率」の効果が現れ、実質的な信託報酬がわずかに下がった「eMAXIS Slim 新興国株式インデックス」が入った。 なお、ほとんどの新興国株式インデックスファンドがすべて「MSCIエマージング・マーケット・インデックス」に連動しているのに対し、「SBI・新興国株式インデックス・ファンド」は「FTSE エマージング・インデックス」、「iFree 新興国株式インデックス」は「FTSE RAFI エマージング・インデックス」、「楽天・新興国株式インデックス・ファンド」は「FTSEエマージング・マーケッツ・オールキャップ（含む中国A株）・インデックス」という、それぞれ異なる指数をベンチマークにしている。どれも新興国株式の動きに連動しているのは同じだが、カバーしている国や投資対象などが微妙に違っているので注意しよう。 日本債券
日本債券インデックスファンドは、それぞれ信託報酬を大きく引き下げた「eMAXIS Slim 国内債券インデックス」「iFree 日本債券インデックス」「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ国内債券インデックスファンド」「Smart-i 国内債券インデックス」が並んでトップに。この4ファンドは、ここに来て5位以下のファンドを大きく引き離す形となった。 一方、実質コストは、僅差で「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ国内債券インデックスファンド」が最安となった。 先進国債券
先進国債券インデックスファンドのトップは長らく4ファンドが横並びだったが、2019年5月に「eMAXIS Slim 先進国債券インデックス」が信託報酬を引き下げたことで一躍トップに。すると、その後を追う形で「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国債券インデックスファンド 」が2019年6月に信託報酬を引き下げることを決定し、同率1位となった。 一方、実質コストは「eMAXIS Slim 先進国債券インデックス」が、他より頭ひとつ抜け出して単独でトップに立った。 新興国債券
新興国債券インデックスファンドは、そもそも数が少なく、今回比較したシリーズの中では5銘柄しかない。その中で「iFree 新興国債券インデックス」が、信託報酬、実質コストともにダントツで低コストになっている。 日本リート
日本リート連動のインデックスファンドは、僅差の中、「Smart-i Jリートインデックス」と「eMAXIS Slim 国内リートインデックス」が頭ひとつ抜け出してトップ。実質コストは、わずかの差ながら「eMAXIS Slim 国内リートインデックス」が最安だ。 なお、ほとんどの銘柄は「東証REIT指数」に連動しているインデックスファンドだが、6位の「i-シェアーズ国内リートインデックス」だけが「S&P J-REIT指数」への連動を目指すタイプなので、気をつけよう。 先進国リート（一部、全世界リート）
先進国リートインデックスファンドは、すべて「S&P先進国REIT指数（除く日本）」という指数に連動しており、その中においてダントツで信託報酬の低いのが「Smart-i 先進国リートインデックス」と2019年10月31日から運用を開始した「eMAXIS Slim 先進国リートインデックス」だ。一方、実質コストでも「eMAXIS Slim 先進国リートインデックス」がトップとなった。 なお、「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイグローバルリートインデックスファンド」は、先進国に加え、新興国のリートも投資対象に含まれる「S&Pグローバルリートインデックス」連動型のインデックスファンド（全世界リート）のため番外とした。 たしかに、先進国リートと全世界リートでは資産クラスが異なるので一概に比較はできないが、「S&Pグローバルリートインデックス」の国別構成比を見ると90％以上が先進国となっている。そこの違いを気にしない人や、むしろ新興国リートにも幅広く投資したいという人は、「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイグローバルリートインデックスファンド」を選ぶのもアリだろう。 低コスト・インデックスファンドの 取り扱い本数が多い証券会社ここまで紹介してきた低コスト・インデックスファンドの取り扱い本数の多い証券会社を紹介しておこう。各インデックスファンドの販売会社を集計した結果、以下のように5大ネット証券がトップ5を占める結果となった。また、続くSMBC日興証券と岡三オンライン証券も、信託報酬ランキング上位のファンドの大半をカバーしている。これら7つの証券会社なら、ひとつの証券口座で満足のいくポートフォリオを組むことができるだろう。
インデックスファンドは、基本的には頻繁に保有銘柄を変更するものではないので、単純に取り扱い本数が多い証券会社が良いという話ではない。自分の買いたいインデックスファンドをすべて販売している証券会社であれば、他のインデックスファンドを扱っている必要はないだろう。 ただ、上位7つの証券会社が、低コスト・インデックスファンドに力を入れているのは確かだ。そのため、今後、魅力的なインデックスファンドが新しく発売されたとき、いち早く販売会社に名を連ねる可能性は高い。今後長期的にインデックス投資を続けていくのであれば、上位5つの証券会社のどこかに口座開設しておけば間違いはないだろう。 【解説】 投資信託における「実質コスト」の計算方法最後に、比較表にも掲載している「実質コスト」について簡単に解説しておこう。ただ、ここを理解していなくてもインデックスファンドの比較はできるので、細かい計算が苦手な人は読み飛ばしてしまってもOKだ。 インデックスファンドを含むすべての投資信託は、継続的に発生する費用を「信託報酬」として計上しているが、実際に投資信託を運用すると売買委託手数料や有価証券取引税など、わずかだが信託報酬以外の「隠れた費用」が発生してくる。この実際にかかった「隠れた費用」も含めて計算されるのが「実質コスト」だ。 投資信託の「実質コスト」は以下の計算式で導き出される。 実質コスト＝信託報酬率※×1万口当たりの費用の「合計」÷1万口当たりの「信託報酬」 この式にある「1万口当たりの費用」や「1万口当たりの信託報酬」については、各投資信託の「交付運用報告書」や「運用報告書（全体版）」に記載されている。例えば、以下の画像は「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド」の「交付運用報告書」に載っている「1万口当たりの費用明細」だ。 拡大画像表示 計算に使う「信託報酬」と「合計」については、理論上で言えば「金額」と「比率」のどちらを使ってもいいのだが、一般的に有効桁数が大きい「比率」のほうを使うのがいいだろう（上の例では「金額」の有効桁数は2ケタ、「比率」は3ケタ）。「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド」で設定された信託報酬（信託報酬率）は0.1023％（税込）なので、実質コストは下のように計算できる。 実質コスト（税込） なお、「実質コスト」は基本的に投資信託を1年間運用した際、実際に発生した費用をもとに計算されるので、年によって微妙に増えたり減ったりする。なので、現時点の数字の細かいところまで比較して「こっちのファンドのほうが実質コストが0.002％安い！」などと厳密に考えすぎないように気をつけよう。 また、設定されたばかりで運用期間が1年間に満たない投資信託の場合は、実質コストを計算することができない。本記事でも、運用期間が1年に満たないインデックスファンドは「実質コスト」が空欄になっている。 ◇ ◇ ◇
これまで、「ニッセイ＜購入・換金手数料なし＞シリーズ」と「eMAXIS Slimシリーズ」の2強が「信託報酬最安値」に強くこだわって競うように信託報酬を引き下げることで、主要な資産クラスでトップの座を獲得してきた。現在は「eMAXIS Slimシリーズ」が一歩リードといったところだろうか。 また、最近存在感を見せているのが「SBIインデックス・ファンド」や「楽天・バンガード・ファンド」といった「ファンド・オブ・ファンズ」のスタイルで運用するインデックスファンドだ。信託報酬の安いETFで運用することで、かなりの低コストを実現している。
また、2030年12月31日までという期限付きながら、「信託報酬0％」という驚異的な低コストを実現させた「野村スリーゼロ先進国株式投信」にも注目したい。最近は「株の売買代金が1日50万円まで0円」「すべての投資信託の売買手数料が0円」など、ネット証券を中心として証券会社に「手数料無料化」の波が押し寄せている。今後、「野村スリーゼロ先進国株式投信」と同じような投資信託が登場する可能性は十分にあるだろう。 このように、インデックスファンドの低コスト競争は、収まるどころか激しくなる一方だ。少しでも低コストのインデックスファンドを買いたい人は、これまで以上にこまめな情報収集が必要と言えるだろう。 とは言え、「また、新しいインデックスファンドが出るかもしれないから、積立を始めるのはもう少し待とう」というのは、本末転倒だ。積立を始めた後、さらに低コストのインデックスファンドが出てきたら、乗り換えればいいだけ。もちろん、信託報酬の差が小さければ、細かいことを気にすることなく同じ商品を買い続けても良いだろう。 先のことは誰にもわからないので、現時点でもっとも良いと思えるインデックスファンドを選び、まずは投資を始めてみることが大切なのだ。 なお、本記事では、信託報酬が変更になったり新しい運用報告書が出た場合、できるだけ早く最新情報にアップデートしていく予定だ。 【※つみてたNISA対応のインデックスファンドはこちら！】 【※バランスファンドの比較記事はこちら！】
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